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健康食品についての効果効能には個人差があります。体質や肌質に合わない場合や異常が見られた場合には、ただちに利用を中止し、医師・薬剤師にご相談ください。

下記のどれかをお選びいただけます。

● クレジットカード決済：手数料無料
ご利用可能カード：VISA Master JCB AMEX Diners

一括払いのみ
クレジットカードご利用の場合、当社が委託するクレジットカード決済代行『株式会社ゼウス』のサーバーを利用して決済処理が行われますので、当社内にお客様のクレジットカード情報が保管されることはありません。

●NP後払い：手数料無料
商品の到着後に、『コンビニ』『郵便局』『銀行』で後払いできる安心・簡単な決済方法です。請求書は商品とは別に郵送されます。発行から14日以内にお支払いをお願いします。
後払いのご注文には、株式会社ネットプロテクションズの後払いサービスが適用され、同社へ代金債権を譲渡します。 NP後払い利用規約及び同社のプライバシーポリシーに同意して、後払いサービスをご選択ください。
ご利用限度額は累計残高で55,000円（税込）迄です。


● 代金引換：代引き手数料300円
　 商品お届け時に配送業者に送料や手数料を含む合計代金を現金でお支払いください。
サツマ薬局オリジナル商品及び8,000円以上のご注文は、代引き手数料無料

通常、ご注文確認後2〜3営業日以内に発送いたします。
それ以上となる場合は予めメールにてご連絡します。

【※ご注意※】
・商品の在庫状況や交通事情等で指定の日時にお届けできないこともあります
・北海道や沖縄、離島の場合、発送から到着までに中2～5日ほどいただきます
・ゴールデンウィークやお正月、お盆、祝日などは、出荷業務を行っていません

● メール便
・商品名に「メール便」と記載された商品のみ対象
・業者：日本郵便
・日時指定不可

【メール便は全国一律送料無料】

● 宅配便
・メール便対象商品以外すべて
・業者：佐川急便
・日時指定可能　※一部時間指定不可地域あり
・中継料発生地域へはヤマト運輸にてお届けいたします
・お客様都合でのヤマト運輸への変更は、別途送料をご負担いただきます

【宅配便は下記の通りお届け先ごとに送料が異なります】

◆北海道～鹿児島(沖縄以外)送料◆
　購入合計金額8,000円(税込)未満:700円
　購入合計金額8,000円(税込)以上:送料無料

◆北海道～鹿児島(沖縄以外)の離島送料◆
　購入合計金額8,000円(税込)未満:1,700円
　購入合計金額8,000円(税込)以上:1,000円
　★送料無料商品も、中継料として1,000円を加算いたします

◆沖縄送料◆
　購入金額にかかわらず1,600円
　★送料無料商品も、送料1,600円を加算いたします

◆沖縄離島送料◆
　購入金額にかかわらず2,260円
　※表示された送料に関わらず、送料を2260円に変更させていただきます
　★送料無料商品も、送料2,260円を加算いたします

【表示送料が変更になるお客様へは、別途メールで確認させていただいてからの出荷となりますので、必ずメールをご確認ください】

▶ 商品不良や納品された商品に間違いがあった場合
商品の品質については万全を期しておりますが、万が一商品が破損・汚損していたり、またはご注文と異なる場合は、　『7日以内』に【サツマ薬局カスタマーセンター】までご連絡いただければ交換・返品をさせていただきます。
※この場合の実費（送料・交換手数料等）は、当店が負担いたします

▶ お客様都合の返品について
未開封・未使用の場合でも、お客様都合による返品はご遠慮いただいております。
発送後のキャンセルおよび受け取り拒否には対応できません。

お電話のみでのお手続きとなります。
次回お届け日の10日前までに【サツマ薬局カスタマーセンター】へご連絡ください。それを過ぎてのご連絡はご対応できない場合があります。

お客様から個人情報の開示要求があった場合は、本人であることが確認できた場合に限り開示します。
（注：本人確認の方法）
本人であることが証明できるもの（免許証・保険証など）の写しを、当社宛に郵送してください。 内容を確認させていただき、本人であることが明確になり次第開示させていただきます。
個人情報の開示、訂正、および利用・提供の中止の申し出は【サツマ薬局カスタマーセンター】までご連絡をお願い致します。

お客様からお預かりした個人情報は、商品の注文の受付及び発送、カタログやＤＭ等の発送ならびにお客様からのお問合せに回答するために利用いたします。
但し、以下の場合は例外とします。

⑴ 法律に定める権限に基づき開示を求められた場合

⑵ 当店および他のお客様の権利、利益、名誉、信用等を保護するために必要であると当店が判断した場合

⑶ 秘密保持契約を結んだ協力会社と提携して業務を行うために必要となる場合

※この場合、当該会社に対しても同様に適切な管理を要求します。